ファイルストレージとは？システムの概要や種類について詳しく解説

ストレージのシステムはいくつかの種類に分かれています。階層構造で構築された領域へ、ファイル形式でデータを保存するストレージがファイルストレージです。システムの概要や種類ごとのメリットについて解説します。

そもそもファイルストレージとは？

データをファイル形式で保存するタイプのストレージがファイルストレージです。概要やメリット・デメリットを解説します。

ファイルやデータを保存・管理する「保管庫」のこと

ストレージとは、データを長期間保存・管理する目的で使用される記憶装置のことです。「ファイルストレージ」という場合は、データをファイル形式で保存・管理するストレージを意味します。

ストレージシステムの種類には、サーバーに直接接続する「DAS」（Direct Attached Storage）と、インターネットなどのネットワークを介してサーバーに接続する「NAS」（Network Attached Storage）、「SAN」（Storage Area Network）があります。ファイルストレージは、DASおよびNASで使用される形式です。

ファイルストレージの記憶領域は、フォルダやディレクトリなど、一般的なOSに採用されているなじみ深い階層構造で構築されています。

ファイルストレージのメリット

記憶領域がフォルダ構造やディレクトリ構造で構築されているファイルストレージでは、一般的なPCの操作と同様、直感的な操作が可能です。

組織で使用するストレージとして導入すれば、使用者に専門的な知識がなくても、比較的簡単にデータを閲覧・編集できるでしょう。

クラウド型のファイルストレージなら、時間や場所を選ばずにサーバーへアクセス可能な点がメリットです。データを一元管理できるため、従来の手間も簡略化できます。

物理媒体や自社サーバーが必要ありません。ファイルを共有できるため業務効率が上がるほか、大容量のデータを保存・共有できるメリットもあります。

ファイルストレージのデメリット

クラウド型のファイルストレージを導入する場合、セキュリティリスクに注意が必要です。データがオンライン上に存在するため、情報漏えいなどの危険にさらされます。

ストレージに不具合が発生したときの対応も、サービス提供事業者に依存しなければなりません。短時間でもサーバーにアクセスできない時間が発生するでしょう。

自社サーバーのように自由にカスタマイズしにくいこともデメリットです。とはいえ、拡張性には優れているので、サービスを選ぶ段階で、自社の環境や目的に合ったサービスを選ぶ意識をもつ必要があります。

用途別のストレージについても解説

ストレージの種類としては、ファイルストレージ以外に、オブジェクトストレージとブロックストレージがあります。それぞれの概要とメリットを知っておきましょう。

オブジェクトとして記憶するデータストレージ

「オブジェクト」と呼ばれる単位でデータを保存する記憶装置がオブジェクトストレージです。新しいタイプのストレージとして、近年注目を集めています。

各オブジェクトは、データを移動・複製・分散しやすいように、それぞれ依存関係のない状態で保存されます。

ファイルストレージのような階層構造がなく、フラットなスペースにデータを記憶するため、データのサイズや量に制限がないことも特徴です。

オブジェクトストレージのメリットとは

オブジェクトストレージでは、古いデータにも高速にアクセスできるため、ビッグデータを活用しながら過去のデータに素早くアクセスしたい企業に向いています。

大容量のデータに対応のしやすさもメリットです。編集する機会が少ないデータを大量に保存するケースで、最大限の能力を発揮できるようにシステム設計がされています。

オブジェクトストレージではネット経由でのアクセスが容易であり、社内からのアクセスを重視する従来型システムに比べ、多様なアクセスニーズに対応しやすさも特徴です。

ファイルやオブジェクトをブロックごとに分散するストレージ

記憶領域を「ボリューム」で区切り、さらにボリュームを「ブロック」単位で分割してデータを保存する記憶装置がブロックストレージです。

ボリュームとブロックには番号が設定され、データにアクセスする際はそれぞれの番号を指定する「ブロックアクセス方式」を使用します。

クラウド上に存在するケースでは、主に仮想サーバーの起動・増設ディスクとしの利用が特徴です。

ブロックストレージのメリットとは

ブロック単位でデータを扱うブロックストレージでは、データを容易に特定・管理できる上、大量データの高速転送が魅力です。

頻繁に閲覧・更新するデータの保存に向くため、データベース・業務システム・バックアップに特化したデータ管理での利用に適しています。

ITによる大規模取引を行う企業や、大容量のデータベースを扱う企業で導入すれば、十分なパフォーマンスを発揮しやすいでしょう。